太陽光発電は雨漏りのリスクあり?その原因と防止策を考えよう!
電気代を節約できたり、余った電気を売って収入を得られたりさまざまなメリットがある太陽光発電ですが、施工が不充分だと雨漏りになり、大きなトラブルに発展しまう場合があります。ここでは、設置をする際のトラブルを回避するための方法や、トラブルが発生した場合にどのような対応をしたらよいか解説します。
太陽光発電の設置によって雨漏りが発生する原因とは
日本の屋根の種類は主に瓦屋根かスレート屋根です。基本的な屋根の構造は垂木という骨組みになる木材を平行に並べその上に野地板を張り、野地板の上に防水シートを挟んで瓦かスレートが固定されています。
太陽光発電を設置する際には瓦やスレートを一時的に動かして野地板と防水シートに穴を開けます。この時、間違った場所に穴を開けたり、防水加工が正しく行われていなかったりした場合は雨漏りの原因になります。
また、動かした瓦やスレートの戻し方が悪くズレている場合も雨漏りの原因になります。その他にも、経年劣化が激しい屋根や、太陽光パネルに対して小さすぎる屋根に対して無理に施工を行う事で不備が生じて雨漏りの原因になる場合もあります。
また、これらのトラブルのほとんどは施工会社の作業時のミスから起こります。
太陽光発電の雨漏りトラブル防止策を考えよう!
太陽光発電設置の雨漏りトラブルを防止するために、有効な対策を見ていきましょう。
信頼のできる施工会社を調査する
まずは、設置にはたくさんある施工会社の中で信頼のできる施工会社を選択する必要があります。
太陽光発電の施工に実績があるか、防水技術のノウハウが豊富にあるかどうか、充分な施工技術を持っているか見極める必要があります。施工会社のホームページだけでなく、TwitterやFacebookなどのSNSの口コミなど幅広く情報収集を行う事が必要です。
また、情報の出どころには何かの利害関係がある場合もあり、施工会社がステルスマーケティングをしていないとも限りません。インターネットの情報は必ず賛否両論があるため客観的な視点で判断しましょう。
その他にも事前に施工会社に太陽光発電の設置について相談する場合に会社の雰囲気を確認したり、友人・知事に相談して信頼できる施工会社を探したりするのもいいでしょう。
契約内容と工事内容を確認する
施工会社に依頼する時に、トラブル時の対応についてばかり話合うのはお互いに気持ちのいい事ではありませんが、どんな工事内容に対してどんな契約になっているか、そして雨漏りが起こった場合の補償についてどうなるか、後で施工会社とのトラブルを避けるために、自分が納得行くまでしっかりと確認しておきましょう。
とくに、施工会社に気になる点やわからない事を質問する場合に、素人相手でもわかりやすく説明してもらえるかなど誠実な対応をしえもらえるかも確認しておきましょう。
屋根に穴を開けない工事方法ができないか施工会社に相談する
太陽光パネルの取り付ける場合に屋根に穴を開けない方法ができないか施工会社に相談してみましょう。屋根に穴を開けない設置方法として、キャッチ法、シンプルレイエ法、支持瓦工法などさまざまな施工方法があります。
ただし、費用が割高になってしまうため自分の予算と相談する必要があります。
設置後は定期点検を行う
屋根や太陽光パネルも経年劣化があります。設置後は施工会社に定期点検を依頼してメンテナンスを行いましょう。施工会社によってアフターケアの種類もさまざまです。有償または無償でどれだけの点検を行ってくれるかしっかりと確認しましょう。
そして、毎日の太陽光パネルの運用は購入をしたユーザーなので、自分でも太陽光パネルの使用について知識を深めておくも大事です。施工会社の定期点検だけにすべてを任せるのでなく自分の範囲でできる管理方法がないか、契約時または設置時に施工会社に相談してみるのもいいでしょう。
万が一、施工後の太陽光発電に雨漏りが発生した場合は?
雨漏りが発生しても慌てずに対処しましょう。契約時に保証について施工会社としっかりと話合って確認ができていれば、保証内容にしたがって業者に損害補償として修繕を依頼できます。
そして、修繕を依頼する前に、いつから、どの場所で雨漏りが発生したか確認しましょう。雨漏りが発生している現場の写真や動画などを取っておくと、修繕を依頼する施工会社に状況を説明する場合に理解してもらいやすくなります。
また、写真や動画は最悪の場合、施工会社とトラブルになって訴訟問題に発展した場合にも証拠として使えますので必ず取っておきましょう。
雨漏りにはたくさんの原因がありますが、太陽光発電の設置は人間が行うため絶対にミスが起こらないという保証はありません。そのため、施工会社に依頼する前に、万が一、雨漏りが発生したとしても、自分の納得が行く形で保証を行ってもらえるように、施工会社と保証内容を相談するところから始めましょう。